专利摘要:
簡潔には、ミリ波WPAN(wireless personal area network)における干渉を回避しチャネル効率を高めるメカニズムが提供される。本発明の一実施形態においては、隣接するデバイス同士が、別のチャネル上の通信により、ある高レートチャネルが利用中であるか否かを特定することができるので、これら隣接するデバイスは、自身が高レートチャネルから信号を受信しない場合であっても、回避行動を起こすことができる。
公开号:JP2011514759A
申请号:JP2010547875
申请日:2009-03-10
公开日:2011-05-06
发明作者:ケッセルマン、アレックス;リ、グウォチン
申请人:インテル・コーポレーション;
IPC主号:H04W16-10
专利说明:

[0001] 60ギガヘルツ(GHz)の周波数帯で動作するミリ波(mm波)WPAN(wireless personal area network)通信システムは、毎秒数ギガバイト(Gbps)のスループットを約10メートルの距離に亘り提供することが期待されており数年で市場に出回る。現在幾らかの規格(IEEE802.15.3c、無線HD SIG、ECMATG20、COMPAその他)が、ミリ波WPANシステムの異なるコンセプトを考慮したものになっており、マルチGbpsのWPANアプリケーションに最適なシステムを定義している。]
[0002] ミリ波通信リンクは、広範囲にわたり信号を減衰させる酸素吸収、並びに、壁および天井等の障害物により減衰が多いという波長の短さに起因して、より低周波数のもの(例えば、2.4GHzおよび5GHz帯域)よりもロバスト性に劣る。この結果、指向性アンテナ(例えば、ビーム形成アンテナ、セクタに分割されたアンテナ、または固定ビームアンテナ)の利用が、60GHzのアプリケーションには好適であろうと想定されてきた。]
[0003] 向上したスループットおよび信頼性が無線通信システムに固有の課題である。このように、ミリ波のWPANのチャネル利用の効率を高める技術が強く望まれている。]
図面の簡単な説明

[0004] 添付図面を参照することで当業者は、本発明をよりよく理解し、多くの特徴および利点を理解するであろう。]
[0005] 本発明の一実施形態における、互いが干渉しない同時送信をサポートするネットワークを示す。]
[0006] 本発明の一実施形態におけるチャネライゼーションスキームを示す。]
[0007] 本発明の一実施形態における、互いに隣接するWPANで同時送信を可能とするチャネライゼーション利用を示す。]
[0008] 本発明の一実施形態における2つの同時WPANリンクを有するデバイスを有する実施形態を示す。]
[0009] 本発明の一実施形態における、干渉を回避し、空間的再利用を最大化する処置を講じるデバイスのフロー図を示す。]
[0010] 本発明の一実施形態におけるデバイスを示す。]
[0011] 異なる図面における同じ参照番号は、類似した、または同じ部材を示している。]
実施例

[0012] 以下の記載において、多くの特定の詳細を示す。しかし、本発明の実施形態はこれら特定の詳細がなくても実施することが可能である。また一方で、公知の回路、構造、および技術を詳述しないことで、本記載の理解を曖昧にしないようにしている箇所もある。]
[0013] 「一つの実施形態」「一実施形態」「例示的な実施形態」「様々な実施形態」等の言い回しは、記載される本発明の実施形態が特定の特性、構造、または特徴を有しうることを示すが、必ずしも全ての実施形態がこれら特定の特性、構造、または特徴を持たねばならないということではない。さらに、「一実施形態」という言い回しを繰り返し利用しているが、これは必ずしも同じ実施形態のことを言及しているわけではないが、同じ実施形態である場合もある。]
[0014] 請求項では、「第1」「第2」「第3」といった順序を示す形容詞を利用している場合、特にそうではないと規定されている場合を除いて、これらは共通の部材を示し、単に同様の部材の異なるインスタンスのことを言っているのであって、記載されている部材間に、時間的、空間的、順列的、その他いかなる様式の特定の順序が存在するという意味ではない。]
[0015] 本発明の実施形態は、様々な用途に利用可能である。本発明の幾らかの実施形態は、例えばトランスミッタ、レシーバ、トランシーバ、トランスミッタ‐レシーバ、無線通信局、無線通信デバイス、無線アクセスポイント(AP)、モデム、無線モデム、パソコン(PC)、デスクトップコンピュータ、モバイルコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、タブレット型コンピュータ、サーバコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、ハンドヘルドデバイス、携帯情報端末(PDA)デバイス、ハンドヘルドPDAデバイス、あるいは、PAN(personal area network)の高精細テレビ信号をも含む様々なデバイスおよびシステムとの関連で利用可能である。]
[0016] 本発明の実施形態はこの点に限定されないが、例えば「処理(processing)」、「コンピューティング(computing)」、「計算(calculating)」、「決定(determining)」、「構築(establishing)」、「分析(analyzing)」、「チェック(checking)」等の用語を用いた説明は、コンピュータ、コンピューティングプラットフォーム、コンピューティングシステム、その他、コンピュータのレジスタおよび/またはメモリの物理(例えば電子)量で表されるデータを、コンピュータのレジスタおよび/またはメモリあるいはその他の動作および/または処理を行わせる命令を格納することのできる情報格納媒体で同様に物理量として表される他のデータへと操作および/または変換する電子コンピューティングデバイスの動作および/または処理のことを示してよい。]
[0017] 本発明の実施形態はこの点に限定されないが、本明細書で利用される「複数(pluralityまたはa plurality)」という用語は、例えば「多数(multiple)」または「2以上」の意味を含んでよい。「複数」という用語は、明細書の随所で2以上のコンポーネント、デバイス、部材、ユニット、パラメータ等を説明する際に利用される。例えば、「複数の局」とは、2以上の局のことである。]
[0018] 指向性アンテナをネットワーク内で利用することにより、利用可能なチャネルの空間的再利用を向上させる機会が与えられる。空間的再利用とは、互いに干渉しない同時送信をサポートするネットワークの機能のことである。本発明の一実施形態は、ミリ波のWPAN通信システムに、ミリ波の干渉を回避し空間的再利用効率を高めるメカニズムを提供する。]
[0019] 図1は、本発明の一実施形態における、互いが干渉しない同時送信をサポートするネットワークを示す。デバイス102は、送信範囲106が示すようにデバイス104と通信する。デバイス112は、送信範囲116が示すようにデバイス114と通信する。2つのリンク(デバイス102からデバイス104へのリンク、および、デバイス112からデバイス106へのリンク)は、送信デバイス(デバイス102およびデバイス112)からのエネルギーが異なる方向を目指し、互いに干渉しないので、同時動作が可能である。] 図1
[0020] デバイス102およびデバイス112は、高いデータレートで送信することができる(例えば、マルチメディアを多く含むデータを送信することができる)。デバイス102およびデバイス112は、例えば、パソコン、デジタルカメラ、あるいは、その他のマルチメディア集約型送信デバイスであってよい。デバイス104およびデバイス114は、これよりかなり低いデータレートでの送信を行ってよい(例えば、成功したデータ転送の受領確認の送信)。デバイス104およびデバイス114は、例えば、プリンタ、テレビ受像機、および/または、音声スピーカ、その他のマルチメディアを多く含むデータのレシーバであってよい。]
[0021] デバイス102および104の間のリンクをWPANと称する。デバイス112および114の間のリンクを別のWPANと称する。隣接するWPAN同士の空間的再利用には、チャネライゼーションスキームを利用することができる。]
[0022] 図2は、本発明の一実施形態におけるチャネライゼーションスキームを示す。本実施形態では、周波数帯全体が、多数の高レートPHY(HRP)チャネル(例えば、HRP0、HRP1、HRP2、およびHRP3)に分割される。各高レートチャネル内では、帯域がさらに多数の低レートPHY(LRP)チャネルに分割される(例えば、HRP0はLRP0−0、LRP0−1、およびLRP0−2に分割され、HRP1はLRP1−0、LRP0−1、およびLRP1−2に分割され、HRP2はLRP2−0、LRP2−1、およびLRP2−2に分割され、HRP3はLRP3−0、LRP3−1、およびLRP3−2に分割される)。] 図2
[0023] HRPチャネルは通常、高データレート送信に利用され、関連するLRPチャネルのいずれかが低データレート送信に利用される。異なるLRPを異なるWPANに割り当てることにより、隣接するWPAN同士の間の空間的再利用が可能となる。例えば、HRPチャネルは通常、ビーム形成を利用して動作するので、HRP送信は指向性である。LRPチャネルは、全方向性動作または指向性動作を行い、互いに干渉しない。]
[0024] デバイス間は、これらチャネルの任意の組み合わせにより通信を行うことができる。例えば、第1のデバイスは、HRP3を利用して大量のデータを第2のデバイスに送信することができる。第2のデバイスは、例えば受領確認またはビーコンパケット等の少量のデータをHRP3−1上に送信することができる。あるいは、デバイスは各々、同じまたは異なるLRPチャネル上に送信を行うことができる。]
[0025] 図3は、本発明の一実施形態における、互いに隣接するWPANで同時送信を可能とするチャネライゼーション利用を示す。デバイス302は、送信範囲306が示すようにデバイス304に指向性通信を送信する。デバイス304は、送信範囲308が示すようにデバイス302に全方向性通信を送信する。デバイス302からの送信は、例えばHRP1上への高データレート送信であってよい。デバイス304からの送信は、例えばLRP1−0上への低データレート送信であってよい。] 図3
[0026] デバイス302および304の間のリンクをWPANと称する。別のWPANでは、デバイス312が、送信範囲316が示すようにデバイス314に指向性通信を送信する。デバイス314は、送信範囲318が示すようにデバイス312に全方向性送信を送信する。送信316は例えば、HRP1上への高データレート送信であってよい。送信318は例えば、LRP1−1上への低データレート送信であってよい。ビーム形成を利用することにより、デバイス302からの送信は、デバイス312からの送信と干渉しない(つまり、指向性アンテナパターン同士が重複しない)。対応する逆リンクでは、デバイス304およびデバイス314からの送信は、それぞれ異なるLRPチャネルLRP1−0およびLRP1−1上にあり、これらは互いに干渉しあわない(銘々の送信範囲が重複するとしても)。従って、1つのHRPチャネルを、互いに異なるLRPチャネル上で動作する2以上のWPANリンクにより空間的に再利用することが可能となる。]
[0027] 図4は、本発明の一実施形態における2つの同時WPANリンクを有するデバイスを有する実施形態を示す。デバイス402はデバイス404と通信して、第1のWPANを形成する。デバイス402はさらにデバイス406と通信して、第2のWPANを形成する。WPANの一方または両方が低レートPHYチャネルのみを利用して通信を行う場合、干渉は起こらない。しかし、好適なデバイス両方が高レートPHYチャネル上での通信を望んだ場合には、干渉を回避するメカニズムが必要となる。] 図4
[0028] 図示されているように、デバイス404は、送信範囲416が示すように、デバイス402への指向性通信をHRP1上に送信する。デバイス402は、送信範囲418が示すように、デバイス404への全方向性通信をLRP1−0上に送信する。デバイス406は最近電源を投入され、新たなWPANを構築する際に利用可能なHRPチャネルを探してスキャンする。デバイス406は送信範囲416内にはないので、デバイス406はHRP1が利用中であることを知らない。デバイス406は送信範囲418内にあるので、デバイス406はLRP1−0が利用中であることを知っている。LRP1−0が利用中であることは、対応するHRP1が利用中であることを示しているわけではない。]
[0029] 図4に示すように、デバイス404および406は両方ともデバイス402との通信を望んでいる。別の実施形態では、デバイス404および406は、それぞれ異なるデバイスとの通信を望んでいるが、ここでもデバイス406は、例えばデバイス406がより低いアンテナ利得を有する場合、または、デバイス402から遠く離れている場合、デバイス404によるHRPチャネルの利用について知る手立てがない。本実施形態では、デバイス406からの送信は、デバイス404からの送信とは干渉しない(図1から図3参照)。しかし、本発明の一実施形態では、このような状況であっても、デバイス406は、隣接するWPAN間の空間的再利用を最大化して干渉を回避する処置を講じることができる。] 図1 図3 図4
[0030] 本発明の一実施形態においては、LRPチャネルに送信される全方向性通信は、関連するHRPチャネルが利用中であるか否かを示す。このような全方向性通信は、受領確認メッセージ、ビーコンメッセージ、ステータスメッセージ、プローブパケット、またはその他の全方向性通信を含みうる。1以上のビットの情報が含まれることで、HRPチャネルの現在の利用状況を示すことができる。HPRチャネルが利用中ではない場合には、デバイス406はデバイス402との間に、または別のデバイスとの間にHRP1を利用してWPANを構築することができる。一方、HPRチャネルが利用中である場合には、デバイス406は、別のHPRを利用して、またはHRP1の利用について交渉することにより、デバイス402との間でWPANを構築することができる。このようにしてデバイス406は、干渉を回避してチャネル利用効率を最大化する処置を取ることができる。]
[0031] 図5は、本発明の一実施形態における、干渉を回避し、空間的再利用を最大化する処置を講じるデバイスのフロー図を示す。デバイスはブロック502で電源投入される。または、デバイスはスリープ状態から復帰してもよく、あるいは、電源投入され、復帰して、単に別のデバイスとの通信を開始してもよい。デバイスはブロック504で、アクティブなチャネルを探してスキャンを行う。デバイスはブロック506で、LRPチャネル上で全方向性送信を検出する。デバイスは、ブロック508で、全方向性送信に含まれる情報を解釈することで、関連するHRPチャネルが利用中であるか否かを決定する。利用中ではない場合、デバイスはブロック510で、別のLRPを選択して、関連するHRPチャネルを利用してWPANを構築する。デバイスは、別のLRPが利用中であるか決定するまで一定の時間待つ必要がある。関連するHRPが利用中である場合、デバイスはブロック512で回避行動に出る。例えば、デバイスは、異なるHRPのLRPをスキャンするよう切り替えることができる。または、デバイスは、HRPの共有利用を交渉することもできる。] 図5
[0032] 図6は、本発明の一実施形態におけるデバイスを示す。デバイス600は、レシーバ(RX)602、トランスミッタ(TX)604、およびアンテナ606を含む。デバイス600は、全方向性送信のみが可能な回路を含んでも、指向性送信のみが可能な回路を含んでもよい。デバイス600は、記憶装置、処理回路、他の通信インタフェース等(不図示)を含むことができる。] 図6
[0033] 本発明の一実施形態においては、隣接するデバイス同士が、別のチャネル上の通信により、ある高レートチャネルが利用中であるか否かを特定することができるので、これら隣接するデバイスは、自身が高レートチャネルから信号を受信しない場合であっても、回避行動を起こすことができる。]
[0034] 上述した技術は、コンピュータシステムに方法を実行させるよう構成されるコンピュータ可読媒体に実装することができる。コンピュータ可読媒体は例えば、ディスクおよびテープ記憶媒体を含む磁気記憶媒体、コンパクトディスク媒体(例えばCD−ROM、CD−R)およびデジタルビデオディスク記憶媒体等の光学記憶媒体、ホログラフィック記憶装置、フラッシュメモリ、EEPROM(登録商標)、EPROM、ROM等の半導体ベースのメモリユニットを含む不揮発性メモリ記憶媒体、強磁性デジタルメモリ、レジスタ、バッファまたはキャッシュ、メインメモリ、RAM等を含む揮発性記憶媒体、および、永続的または間欠的コンピュータネットワークを含むデータ送信媒体、ポイントツーポイント電子通信機器、搬送波送信媒体、インターネット等を含んでよいが、これらに限られない。他の新しい様々な種類のコンピュータ可読媒体も、本明細書で説明するソフトウェアモジュールを格納および/または送信するのに利用することができる。コンピューティングシステムは、メインフレーム、ミニコンピュータ、サーバ、ワークステーション、パソコン、ノートパッド、携帯情報端末(PDA)、様々な無線デバイスおよびエンベッデッドシステム等を含むがこれらに限定されない多くの形態であってよい。典型的なコンピューティングシステムは、少なくとも1つの処理ユニット、関連するメモリ、および複数の入出力(I/O)デバイスを含む。コンピューティングシステムは、プログラムに従って情報を処理して、I/Oデバイスを介して出力情報を生成する。]
[0035] 本発明の実現を、特定の実施形態に基づいて記載してきた。これら実施形態は例示を意図しており、限定は意図していない。多くの変形例、変更例、追加、および改善が可能である。従って、ここで記載されたコンポーネントについて提供された複数の例示は1つの例示として捉えることもできる。様々なコンポーネント、動作、およびデータ記憶間の境界引きは恣意的に行われたものであって、特定の構成例のコンテキストにおける特定の動作が例示されている。他の機能の割り当ても想定されており、これらも以下の請求項の範囲に含まれる。最後に、様々な構成例において離散的な部材として提示された構造および機能であっても、構造または部材を1つに組み合わせたものとして実装可能である。これらおよびその他の変形例、変更例、追加、および改善も、以下の請求項で定義されるように本発明の範囲に含まれる。]
权利要求:

請求項1
1つのチャネルの利用状況を別のチャネル上の通信により伝達する段階を備える方法。
請求項2
前記通信は全方向性通信である請求項1に記載の方法。
請求項3
前記別のチャネルは、前記1つのチャネルのサブチャネルである請求項1に記載の方法。
請求項4
前記通信は受領確認パケットである請求項1に記載の方法。
請求項5
前記通信はビーコンパケットである請求項1に記載の方法。
請求項6
通信を受信するレシーバ(RX)を備え、前記通信は1つのチャネルの利用状況を含み、前記レシーバは別のチャネル上で前記通信を受信する装置。
請求項7
前記通信は全方向性通信である請求項6に記載の装置。
請求項8
前記別のチャネルは、前記1つのチャネルのサブチャネルである請求項6に記載の装置。
請求項9
前記通信は受領確認パケットである請求項6に記載の装置。
請求項10
前記通信はビーコンパケットである請求項6に記載の装置。
請求項11
前記ビーコンパケットは定期的に送信される請求項10に記載の装置。
請求項12
前記1つのチャネルは高データレートチャネルである請求項6に記載の装置。
請求項13
前記別のチャネルは低データレートチャネルである請求項6に記載の装置。
請求項14
トランスミッタをさらに備え、前記トランスミッタは、前記利用状況により前記1つのチャネルが利用中ではない旨が示される場合、前記1つのチャネル上に送信を行う請求項6に記載の装置。
請求項15
トランスミッタをさらに備え、前記トランスミッタは、前記利用状況により前記1つのチャネルが利用中である旨が示される場合、異なるチャネル上に送信を行う請求項6に記載の装置。
請求項16
トランスミッタをさらに備え、前記トランスミッタは、前記利用状況により前記1つのチャネルが利用中である旨が示される場合、前記1つのチャネルの共有利用を交渉した後に前記1つのチャネル上に送信を行う請求項6に記載の装置。
請求項17
前記レシーバはさらに、前記別のチャネル上の通信のスキャンを行う請求項6に記載の装置。
請求項18
命令を提供する機械可読媒体であって、前記命令はアクセスされると機械に動作を行わせ、前記動作は、1つのチャネルの利用状況を別のチャネル上の通信により通信することを含む機械可読媒体。
請求項19
前記通信は全方向性通信である請求項18に記載の機械可読媒体。
請求項20
前記別のチャネルは、前記1つのチャネルのサブチャネルである請求項18に記載の機械可読媒体。
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